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2012年1月22日 (日)

来なかった年賀状

4年前、ブログに「届かない年賀状」という記事を書いた。

その記事に、今年正月2日頃から多数のアクセスがあった。それは10日過ぎまで続いた。

あの記事を書いてから4年が経ち、その間4回の正月を迎えたのだが、過去3回の正月にこんなことはなかった。ではなぜ今年はアクセスが集中したのだろう。

今年、長い間年賀状をやり取りしている人、数人から年賀状が来なかった。仕事とはまったく関係のない個人的つながりの人たちであり、年賀状が途切れる理由が思い当たらない。そのうちの1人はこちらの年賀状に応える形で返事をくれた。定年後、新たに就職した先が猛烈に忙しく「暮も正月もなかった」とかで、それはそれである意味喜ばしいことである。来年の年賀状にはくれぐれも体に気をつけるようにと書こうと思っている。

が、残る数人は結局返事もなかった。

そこで一つ気になるのが、郵便事故。4年前のブログに突然アクセスが増えたのも、ひょっとしたら「あれ、あの人から年賀状が来てないな」と気付いた人がとりあえずネットでも調べてみるかと、検索をかけたのではないだろうか。つまり、それだけ「あれ、来てないな」と思った人が多かったということで、それはやはり郵便事故が考え得る中で最も可能性が高いように思うのだが……。

4年前のブログを読んでいただけば分かるが、一応日本郵便では事故の相談を受け付けてはいる。が、調査の実効性はきわめて疑わしい。というよりは、まったく期待できないというのが現実だ。なにしろ、宅配便のように追跡するための手段・システムはなく、郵便ポストに投げ入れたが最後、先方に「着いたぁ?」と電話ででも確認する以外、送達を知るすべはない。

今さらこんなことを言っても仕方がないが、当時の小泉首相が郵政民営化を強力に推し進めているのを見て、民営化するメリットが理解できなかったのだが、こと郵便事業に関しては、ずっとその疑問を抱いたままでいる。どう考えても、50円や80円で日本国中どこへでも郵便を送れるというのは、ビジネスとして考えた場合、そろばん勘定が合わないはずだ。民営化してもその事情は変わらず、儲からない事業を民間企業がいつまで引き受けていけるのかと、素朴な疑問がわく。

今郵便局の経営は相当厳しいと聞く。収益を確保するには支出を抑えることも必要で、そのためには人件費も削らねばならないという事態も考え得る。その結果、人手不足に陥り、配達業務に支障が生じ、結果としてひそかに事故が増えているとしても不思議ではない。

もし私のところに来なかった年賀状のうち、1枚でも事故が原因だとしたら、日本全国ではいったい何枚が事故に遭っているのだろうか。単純計算では途方もない数になる。

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